 満足のゆくリフォームをするために、最低限必要な知っておきたい事柄を順にご紹介します。
リフォームで困ったときの手掛かりとして、お役立てください。
情報収集 → プランの検討 → 資金計画
→ 見積り → 契約 → 工事中 →
工事完了後
どの部分をリフォームしたいかを決め、必要な情報や関係の法律などを調べておきます。
- リフォームする部分をはっきりさせる
- 住まいの不便や不満が漠然としたままですと、計画が立てられません。どこの部分をどうしたいのか、改善したいポイントは、できるだけ具体的にしておきましょう。また、住まいは家族全員で使うものですから、一人ひとりの意見も聞き、しっかり話し合いをすることも大切です。
- 必要な情報を集める
- どこを改善したいのかはっきりしてきたら、そのことに関する情報を積極的に集めます。インテリアや外観の雰囲気でしたら、住宅雑誌やインテリア雑誌などで気に入った写真を集めておくのも有効です。また、取り入れたい設備や、使ってみたい内装材は、ショールームや住宅展示場などで、実物を触れてみればたいへん参考になります。
- 建築の法律や規約などを調べる
- 戸建ての増築や大きな改修などでは、新築と同じように役所などへの工事許可が必要となります。この場合、建ぺい率や容積率、建物の高さ、建てられる位置、構造体の種類、外壁の材料などに関して、制限がありますので事前に調べておくとよいでしょう。また、マンションでは管理規約による規制も調べておきましょう。
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具体的にプランを練る際は、住まいの基本構造を知り、災害にも強い住まいを考えましょう。
- 住まいの構造を知っておく
- 現在ある木造の構法は、在来構法とツーバイフォー構法に大別されます。在来は柱と梁を組み合わせたもの。ツーバイフォーには柱や梁はなく、パネルとよばれる壁版、床版、屋根版などで組み立てられます。両方の構法とも壁は、住まいにかかる力を負担する大切な部分になりますので、むやみに穴などを空けないようにします。
- 設備機器のメリットデメリットを確認
- 住まいの快適さは、設備による部分も少なくありません。しかし、エアコンのかけ過ぎ、お湯の使い過ぎで、光熱費がかさんでしまうという話もよくききます。お金が気になって、せっかくの設備が使えないのでは本末転倒です。家族の暮らし方を考え、適した大きさや機能の設備を選びましょう。そして、省エネルギーや省資源を考えた設備を上手に組み合わせて利用すれば、より快適な、ストレスを感じない生活となるでしょう。
- 備えのある住まいにする
- リフォームを機にぜひやっておきたいものに、耐震診断があります。診断は、地方自治体が無料で行っているところもありますので、問い合わせてみてください。家族が安心して暮らせる住まいにするために、リフォーム工事とあわせて行えば、単独で工事をするより、ずっと経済的で期間も短くすむでしょう。
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大まかな予算をつかみ、資金が足りないときはリフォーム用の融資制度も活用します。
- 予算を決める
- リフォームしたい箇所やイメージがだいたい固まったら、複数の業者に大まかな見積もりを出してもらいます。そして、リフォームにかかる工事費の相場を把握しておきましょう。予定していた金額の範囲内でしたらよいのですが、計画変更や追加工事なども予想されますので、余裕のある計画を立てましょう。さらに、資金が足りない場合は融資制度の活用なども検討するとよいでしょう。
- リフォーム用の融資制度
- 住宅金融公庫では、一般リフォームローンやマンション共用部分リフォームローンなど、リフォーム用の融資制度が用意されています。また、厚生年金や船員保険、国民年金の被保険者、財形貯蓄をしている人も条件を満たせば、融資を受けられます。地方自治体の多くもリフォーム用の融資を行っていますし、一般の銀行や保険会社などでも住宅ローンや増改築専門ローンがあります。それぞれの窓口に問い合わせて、融資の条件、返済方法、金利などを事前によく説明を受け、無理のない融資を受けましょう。
また、一般リフォームの融資以外に、介護のための住宅改修に用意された費用支給制度があります。手すりの取り付けや段差の解消など、体の不自由な人が住まいを暮らしやすくするためのリフォームが対象で、限度額は20万円（自己負担2万円含む）です。詳しくは、各市町村に窓口がありますので、お問い合わせください。
- リフォームと税金
- リフォームで住まいの価格が上がった場合は、その分の不動産を取得したことになるので、不動産取得税がかかります。さらに、住まいの所有者以外の人、例えば親の住まいの改築に子が資金を出した場合は、贈与税がかかります。しかし、資金を出した応分の割合で、登記をすれば、課税はされません。
また、融資を受けた人は、償還期限が10年以上、100万円を超える融資金額、などといった条件を満たせば、所得税の一部が控除の対象となる場合があります。確定申告を行って控除を受けてください。
見積もりは各項目ごとに材料や人件費がでているか、希望した製品があるかをチェックします。
- 見積り書の内訳
- 工事の内容が大まかに決まり、業者を絞ったら見積もりを出してもらいます。見積もりは、どこに、どういう材料を使うかを記載した工事仕様書と設計図を元に算出されます。内容は、整地解体費、木工事、屋根工事、左官工事、建具工事などの項目のある建築本体工事費、屋内の電気給排水などの付帯設備工事費、屋外の付帯設備工事費、その他の費用と経費に分けられます。これら各項目ごとに、材料と手間の数量と単価が出され、それらを合計して総額を算出します。リフォームの場合は、この中から、実際に行う工事についてのみ計算されて見積書となります。
- 見方とチェックポイント
- まず、各項目ごとに細かく材料や人件費などが出ているかどうかを確認します。「一式」といった大ざっぱな記載が多い場合は要注意です。また、キッチンセットや洗面台、壁紙の種類など、住み手が決めた製品がちゃんと入っているかどうか、品番や価格をみてチェックしておいてください。
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最終の実施設計図と見積書ができあがったら、施工業者と必ず契約書を取り交わします。
- 工事金額を決める
- 見積書を元に工事金額を決定します。予算がオーバーした場合は、工事の優先順位を決めて、低い部分の工事を削ったり、グレードダウンさせて、予算内に収まる見積もり書を作ってもらいます。工事の最中トラブルになったとき、この最終の見積り書が決め手となりますので、あいまいな部分をなるべく残さないようにしておきましょう。
- 契約書の内容
- 最終の実施設計図と見積り書ができあがったら、施工業者と工事契約書を交わします。契約書が無かったばかりに、トラブルになってしまった例も少なくありません。
どんな小さな工事でも、契約書は必ず取り交わしましょう。契約書には、金額のほか、工期や引き渡しの期日など、明記されるべき内容があります。「住宅リフォーム推進協議会」では標準契約書式を作成していますので、参考にしてください。
契約書以外に、契約約款、設計図書、仕様書、見積書等を確認してください。また、万一トラブルが生じた場合の責任について、約款等にどのように規定されているか、確認しておきましょう。
- 瑕疵（かし）と保証について
- リフォーム工事に瑕疵がある場合には、保証書や保証約款に定める保証のほか、民法その他の法律上の権利を行使できます。
詳しくは、専門家に相談することをお勧めします。
工事直前に近隣の方へあいさつします。工事中は現場に出向き、進捗状況をみておきましょう。
- 近隣への配慮
- 工事着工前には必ず近隣の方々へ、あいさつをしておきましょう。マンションの場合は管理組合に届け、共用部分の利用や材料の搬入方法などについて承認を得ておきます。また、工事の騒音などが予想される両隣や上下階に住む方へのあいさつも忘れずにしておきましょう。
- 工事現場の見学
- 事業者は、工事スケジュールを記した工程表をつくります。住み手は工事が始まったら、工程表通りに工事が進んでいるかどうか、現場で確かめてみましょう。工事の手順や仕様などで疑問が出たら、現場の責任者に確認して早めに疑問を解決しておきます。
- 工事中の変更・追加
- 工事中の変更は、取り決めた金額や工期に影響が出るので、なるべく行わない方がよいでしょう。しかし着工後に、計画を変更したり追加をする場合は、工事の内容を書面や図面で明確にし、住み手と事業者の両者が合意した上で進めるようにしましょう。そして、工事ごとに見積書を出してもらいましょう
工事の関係書類はきちんと保管します。数年ごとの点検や手入れも、忘れずに行いましょう。
- 最終チェックをする
- 工事が終わったら、施工者から最後の説明を受けましょう。引き渡しをする日時の前に、今回行った工事の内容、新しくした部分の使い方や注意点などを事前に聞いておきます。また、暮らし始めてから分かることもありますので、不具合があった場合にどこのだれに相談したらよいかを確かめておきます。
工事完了時には、工事内容を事業者とともに現場で確認し、工事完了確認書などを取り交わして保管しましょう。
万一、工事の不具合で事業者との間にトラブルが起きた場合は、住宅紛争処理支援センター相談窓口までご相談ください。
- 書類はきちんと保存する
- 工事の内容をきちんと記録した図面や書類は、整理をして大切に保管しておきます。そうすることで、見えにくい部分のトラブルも判断がつきやすく、何年後かにリフォームを行う場合も、重要な資料になります。また、新しい設備機器の取り扱い説明書、工事費用に関する書類なども一緒の保管しておきます。
- 数年ごとに点検、手入れをする
- 住まいの居心地、使い心地を長く保つためには、問題点を早く見つけて、適正な手当が必要です。点検の目安は壁紙などの内装で5〜7年、設備が７〜10年、住まいの骨組みは10〜15年です。チェックするスケジュールを立てて、住まいを上手に長持ちさせましょう。
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